『日々の自分の仕事が、地域の「食」を支えている。その誇りを胸に、スタッフが働いてくれるような環境づくりを進めていきたい』と語るのは、県北食肉センター協業組合の理事長・中村隼人様。
食肉卸売業者の合理化を目的として、2002年に誕生した県北食肉センター協業組合は、食品価格への転嫁を抑えながらも持続可能な経営を実現するため、リースを活用した自家消費型太陽光発電を導入。
コスト高騰が続く中でも「食肉の安定供給」と「衛生管理」を最優先に取り組み、冷凍・冷蔵設備が稼働する日中の電力を自社発電で補うことで、大幅な電気料金削減とCO₂排出の抑制を同時に達成しています。
今回はセンター長・荻野敦人様と共にインタビューにご協力いただき、太陽光発電システムの導入に至る背景や施工のプロセスなど、詳しくお話しを伺いました。
